D4k director's Blog

　PVを増やすためにディレクトリ登録サイトの表示を大幅に縮小する。一見わかりにくい論理だが、極めて単純な論理でもある。
　ほとんどの人がYahoo! JAPANとGoogleを使い分けていると思うのだが、どのように使い分けているのだろうか？　私は、より公式に近いサイトを探す場合にYahoo! JAPANを使い、特定のキーワードについて言及しているページを探す場合にGoogleを使用している。Yahoo! JAPANでの検索結果はディレクトリ登録サイトを表示した上で、ロボット検索結果を表示を行う。キーワード次第ではディレクトリ登録サイトばかりが表示されてしまい、求めているような結果が表示されない場合があるのだ。そのことに加え、これまでYahoo! JAPANが使ってきていたYST(Yahoo Search Technology)の性能がGoogleに比べいまいちであったこともあり（検索結果の有用性はGoogleの方が高い）、キーワードによる検索はYahoo! JAPANでは無くGoogleを使用するパターンが多いと考えられる。

　そこで、YSTがGoogleに近い性能を実装した上で、ディレクトリ登録サイトの表示を縮小すると、このようなことが起きると推測される。
　Yahoo! JAPANでのキーワード検索によって得られる結果が、Googleの結果に近いもしくは上回る、もしくはGoogleとは異なった特徴を持つことにより、これまでキーワード検索でGoogleを使っていた人間がYahoo! JAPANを使用する動きが発生する。また、これまで、ディレクトリ登録サイトの情報を参考にしていた人たちは、どこかに流出するのかといわれれば、残念ながらYahoo! JAPAN以上の情報を持ったディレクトリ型サイトは存在せず、結局これまでのYahoo! JAPANの特徴を好んでいた利用者も目的ページ到達までワンクリック増えてしまうことにはなるが、Yahoo! JAPANを使い続けるであろう。つまり、今回のYahoo! JAPANのサービスの変更により、Yahoo! JAPANはある程度もしくは多くのPVをGoogleから奪い取ると予想され、その結果リスティング広告の売り上げが伸びると考えられるのだ。

　また、最終的にビジネスエクスプレスの利用者が減らない可能性すらある。それは、ビジネスエクスプレスは事実上Yahoo! JAPANだからこそできているサービスであり、代替サービスが存在しないに等しいからに異ならない。livedoor社子会社であるJ-LISTING社によるディレクトリサービスや、Open Directoryプロジェクト（人の手によって編集されているウェブ最大の包括的なディレクトリです。巨大な世界規模のボランティアエディタコミュニティによって構築・管理されています。 [以上、dmozsサイトより]）のdmoz等のYahoo! JAPANのディレクトリ機能と同等の機能を持つサービスもあるが、登録データベースの規模や質を考えると、Yahoo! JAPANがライバルとして見ていないことは明白だ。実際に私も、あるサイトをYahoo! JAPANとJ-LISTINGのサービスで登録したのだが、費用対効果（登録費用によるアクセス数増加率）は数字にできないほどの開きがある。これからも、Yahoo! JAPANはディレクトリ登録サイトの代表格であり続けるであろう。

　実は単純な営業戦略である今回のYahoo! JAPANの戦略だが、それは全てYSTの性能がGoogleに近づいているという前提の話だ。ただ、検索結果が向上しなくともYahoo! JAPANへのダメージは少ないと考えられる。もちろん、Google以上の検索結果によりYahoo! JAPAN利用者が増えることに越したことは無い。
　当然のことながらGoogleも黙っては無いだろう、これまで以上に検索結果の精度を高め、Yahoo! JAPANへの利用者の流出を防ぐに違いない。もしかしたら、GoogleがYahoo! JAPANのディレクトリ登録以上のディレクトリサイトを作り出すかもしれないし、それ以外のサービスによって利用者を増やし続けるかもしれない。また、Microsoft社が運営するポータルサイトMSNで提供しているMSNサーチも動くであろう。一旦はGoogleの圧勝で幕を閉じたはずの検索エンジン戦争は第二幕に突入することになりそうだ。

　我々利用者からしてみれば、その結果よりよりサービスを提供してもらえるのならそれに越したことは無い。テクノロジーの進化はまだまだ進む、世の中はもっと便利になる。そんな一面を、今回のYahoo! JAPANの動きから感じ取ることができた。
　ただ、我々の様なWeb事業者からするとビジネスエクスプレスの効果が低くなることは自明であり、別の手段によるアクセス確保策を考えなくてはならず、頭が痛い限りである。